DroR、TOPIX100の人的資本開示で文字数と因果の記述の深さを検定。4群に差はあるが長いほど深まる傾向は確認されず

DroRは10月19日、TOPIX100構成企業の人的資本開示を調べた「DOCI 2026」について、開示の文字数と因果の記述の深さの関係を検定した追加分析を、調査の公開ページで公表した。文字数で分けた4群の間では、施策から成果に至る途中の段階まで書いた企業の割合に、偶然とは考えにくい差があったが、長い群ほど割合が高い傾向は確かめられなかった。

DroRは2023年に設立され、独自の枠組み「臨床組織科学」をもとに、成長途上の企業の組織開発・変革を支援する東京の企業だ。DOCI 2026は、同社と、同社が事務局を務める臨床組織科学研究会が7月5日に公開した。FY2023〜2025の有価証券報告書299書類の人的資本の記載を4つの次元ごとに0〜3の帯で評価しており、追加分析はそのうち因果の記述（D4）が対象だ。

D4では、施策と成果をつなぐ中間の段階を明示した開示を帯2とし、帯2以上を「到達」と呼ぶ。FY2025に有価証券報告書を出した99社のうち、到達は40%だった。

7月の報告書では、99社を文字数で4群に分けた到達率が、少ない群から順に20%、44%、62%、36%だった。到達したかどうかを群と関係なく割り振り直す計算を繰り返すと、今回以上の差が出た回は約2%（p値約0.02）だった。一方、少ない群から順に上がる傾向の検定ではp値約0.15で、同社は、この検定は山型の並びを捉えにくく、長さと関係がないとは限らないと注記する。最も長い群での低下（62%から36%）は、結果を見たうえで選んだ2群の比較で、p値は約0.09と、偶然でも生じうる大きさだった。p値はいずれも、報告書の公開後に追加分析で計算した値だ。

同社は、長さと到達率の関係は同時に見られたもので、長く書いたから深まったとは言えないと説明する。帯は、企業名や年度を伏せずにAIが一次判定した暫定値で、今後、複数の人が独立に再評価し、一致度を報告して確定する。同社は、深い因果を書いた開示が組織の成果につながるとは主張せず、帯は臨床組織科学という一つの枠組みに基づく分類で、開示や組織に優劣は付けないとしている。

【プレスリリース】DroR「DroR、人的資本開示調査「DOCI 2026」の追加分析を公表 文字数と因果の深さ、長いほど深い傾向は確かめられず」
【参照サイト】DroR「DOCI — 人的資本開示の構造分析」
【参照サイト】DroR「人的資本開示の「なぜ効くのか」は、どこで一段深くなるのか：DOCI 2026の因果の深さ（D4）から」