機関投資家の8割超がサステナブル投資を拡大へ。モルガン・スタンレー調査

モルガン・スタンレーのInstitute for Sustainable Investingは10月22日、機関投資家を対象にした年次調査「Sustainable Signals」の結果を発表した。今後2年でサステナブル投資への配分が増えると見込むアセットオーナーと資産運用会社は8割を超えたが、見込む増え方は2025年の調査より緩やかだった。調査は8〜10月に、北米と欧州、アジア太平洋で、サステナブル投資を実践中か実践を予定する900の機関投資家を対象に行った。

配分の5ポイント超の増加を見込むのは、アセットオーナーと資産運用会社の約3割で、2025年の3分の2から下がった。10ポイント超の増加を見込む割合は、アセットオーナーで2%、資産運用会社で4%にとどまり、2025年のおよそ5分の1から下がった。

サステナブル投資の懸念では、データの入手しやすさと一貫性を「非常に重大な懸念」に挙げた回答者が64%と、2025年の47%から増え、最も差し迫った課題になった。一方で、大半の項目の懸念は2025年より下がり、サステナブル投資へのメディアや社会の否定的な見方を重大な懸念とする割合は34%から8%に減った。

取り組むテーマでは、気候変動への適応とレジリエンスを挙げた回答者が59%で最も多く、緩和の52%を上回った。回答者の大半は気候変動の物理的リスクが5年以内に資産価格に影響すると見込む。ただ、物理的な気候変動が自らの資産に及ぼす影響を評価するのは難しいと答えた割合は90%近くに上り、2025年の66%から増えた。

回答者の66%は責任あるAIをサステナブル投資の戦略の一部と考える。

同社の最高サステナビリティ責任者で、Institute for Sustainable Investingの議長も務めるジェシカ・アルスフォードは、個人投資家、企業、機関投資家の見方を調べる同シリーズの今年の調査では、いずれもサステナビリティへの関与を高い水準で続けながら、「より落ち着いたペース」で、リスク管理により重点を置く姿が一貫して見えたと述べた。

【プレスリリース】モルガン・スタンレー「Morgan Stanley Sustainable Signals: Global Survey Shows Institutional Investors Expect Modest Growth in Sustainable Investment Allocations」

画像：Editorial credit: Tada Images / Shutterstock.com