ロベコ調査、欧州・北米などの投資家の66%が物理的気候リスクは今後5年で実物資産の価格に中程度から重大な影響があると回答

オランダの資産運用会社ロベコ（Robeco）は2026年10月6日、欧州、北米、アジア太平洋、南アフリカの投資家300を対象にした「グローバル気候投資調査（Global Climate Investing Survey）2026」の結果を発表した。物理的な気候リスクは今後も実物資産の価格に影響するとの見方が大半で、今後5年間に中程度から重大な影響があると答えた投資家は66%だった。

調査は、ロベコが自社専用に委託して行ったもので、今回で6回目となる。対象は機関投資家200とホールセール投資家100で、所属先は保険会社、年金基金、政府系ファンド、プライベートバンク、ファミリーオフィスなどにわたる。運用資産の規模は10億ドル未満から1兆ドル超までで、回答者全体の合計は約35.8兆ドルにのぼる。プレスリリースは、調査を行った時期を示していない。

中東の紛争によって、化石燃料への依存を減らすための再生可能エネルギーへの移行が加速すると答えた投資家は75%で、中程度に加速するとみる回答が60%、大きく加速するとみる回答が15%だった。今後3年間に気候変動に積極的に対処する投資への配分を増やす見込みだと答えたのは60%で、気候変動の緩和に向けたソリューションへの需要は政治の情勢にかかわらず強いままだと考える回答も59%あった。

一方で、気候の移行が秩序立って進むと予想したのは19%にとどまり、47%は移行が「少なすぎ、遅すぎる」展開になると予想した。2℃を十分に下回る水準に気温上昇を抑える目標は達成できないと考える回答は約44%だった。気候変動の緩和のソリューションを検討するうえでの障害では、政府の政策の不確実性を挙げた回答が45%で最も多かった。それでも、ネットゼロの目標を持つ回答者の94%は、政府の政策がどうであれ目標に向けた取り組みを続けると答えた。

ポートフォリオの脱炭素化に伴う課題では、投資パフォーマンスを挙げた割合が50%で引き続き最も多かったが、2025年の67%からは大きく下がった。データの質を挙げた割合も前年の48%から34%に下がった一方、目標とインパクトの両立（41%）と複雑な資産クラスへの対応（37%）は上位に残った。

ロベコの気候・生物多様性ストラテジスト、ルシアン・ペッペレンボス（Lucian Peppelenbos）は、投資家はネットゼロの目標を保ちながらも、移行を動かすのは経済と地政学の現実だという見方を強めていると述べた。あわせて、物理的なリスクは遠い将来のものではなく、すでに現実のものになっているとの認識を示した。

【プレスリリース】Robeco「Climate commitments remain firm amid energy security and rising physical risks, finds Robeco’s 2026 Global Climate Investing Survey」